数日前の産経ニュースにおもしろい記事がありました。
アジアやアメリカ、ヨーロッパでも大流行のＫ－ＰＯＰの国・地域別売上。
売上全体の99%をアジアで占め、なかでも日本が80.8%とダントツ。
日本 80.8%
アジア 13.6%
中国 4.4%
アメリカ 0.5%
欧州 0.4%
ほか 0.3%
世界を席巻しているという嘘が数字で表されています。
また毎日新聞によると、お得意様である日本での利益配分として、カラと
いうアイドルグループの例を挙げています。
日本側流通業者 84%
日本側プロモーター 8%
韓国所属事務所 8%
日本市場への「一極依存体質」から脱却したいが、日本市場から離れれば
ビジネスが成立しない。韓流は韓国にジレンマももたらしているようだ。
と締めています。
韓国ドラマやＫ－ＰＯＰで儲けているのは、コンテンツを安く仕入れている
日本のテレビ局や広告代理店であるということでしょう。
そして、高く売るために障害となる事実は報道しない。
韓国側のメリットはなんでしょうか。
まず、芸能事務所は実際の利益が少なくても国からの補助金でペイでき
るそうです。補助金？と思いませんか。
大統領の直属機関として国家ブランド委員会というものがあるそうです。
芸能を通じて韓国のイメージを良くしようという目的。そして、サムスンや
ＬＧといった企業が商売をしやすくするためです。
少し前にフジテレビで、木村太郎さんがこのことについて言及したら、翌日
アナウンサーが謝罪し、暫く番組から干され、痩せこけ疲れ果てて再登場
したことがネットを騒がせました。
この国家ブランド委員会の予算は、韓国の国家予算の約10%を占めます。
ちなみに軍事費は約13%で、国防と同じくらい力を入れているということです。
毎日経済新聞が今年２月に日本、中国、台湾の１２００人に、韓国コンテンツ
の展望のアンケート。
「５年以内にブームが終わる」 62%
「すでに終わっている」 18%
また、韓国紙で日中米仏など９カ国３６００人に行った調査において、６０％
以上が「韓流は４年内に終わる」と回答。
ネットの意見、「そもそもブームはなくて、キャンペーンが終わったということ」。
何度も書いていますが、ウソ・ごり押し・ステマなどで印象を良くしようとしても、
メッキははがれます。逆にやり過ぎた結果、視聴率は落ち、フジテレビのよう
にデモを起こされ、ロート製薬のように不買運動まで起こっています。
対して韓国内では、いまだに地上波で日本の番組は禁止されています。
国民が不快に思うからという理由だそうです。
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